膵臓病及びその関連領域に関する研究助成・膵臓病に関する知識の普及啓発及び国際交流等を行う公益財団法人日本膵臓病研究財団ホームページ

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財団について

理事長挨拶

理事長 竹内 正
公益財団法人日本膵臓病研究財団
理事長 竹内 正

 このたびは、平成20年12月施行の公益法人制度改革の法律に基づき、本財団は内閣総理大臣の認定を受け平成24年4月1日付をもって公益財団法人 日本膵臓病研究財団として発足いたしました。昭和64年、昭和天皇が膵臓がんのためご崩御され、それを契機に当時の日本膵臓学会の理事有志が集まり、わが国で立ち遅れている膵臓がんをはじめとする難治性の膵臓病の研究と臨床の振興を発意いたし、膵臓病研究財団の設立を計画致しました。
 平成5年6月28日、厚生省(当時)の認可を受け、特定公益増進法人 膵臓病研究財団が発足いたし、以来、厳しい経済環境の中にも拘らず、今日まで多方面の皆様からのご支援、ご協力をいただき、お陰様で研究助成事業は着実に発展いたしました。この20年間、我が国には多くの膵臓関係の指導的人材が輩出され、今や、膵臓がんとの鑑別が必要な自己免疫性膵炎、粘液産生膵癌など世界にも誇れる業績が多く発信されています。このような実績が認められ、公益財団法人として継続できることは大変喜ばしい次第です。
 近年における膵臓病研究の進歩は目覚ましいものがありますが、膵臓がんや難治性の膵臓病の研究と臨床は多くの課題が残されており、その解決には更なる努力と時間がかかると存じます。
今後とも皆様のご理解とご支援をお願い申し上げまして、ご挨拶にさせていただきます。

設立の趣旨

 消化器病は、日常の生活の中で最も多く見られる病気ですが、近年の食生活の欧米化やその他の著しい生活環境の変化によって、消化器病の中でも疾病頻度が著しく変化しています。とくに膵臓病は、近年、上昇傾向の著しい疾患の一つであることから注目されており、急性膵炎・慢性膵炎はもとより膵臓癌などの悪性疾患が含まれ、いずれも難治性あるいは死亡率の高い疾病です。こうした状況の中で膵臓癌は、近い将来その死亡率は、アメリカのように胃癌をこえる可能性があります。本邦の「膵の悪性新生物」による2013年の年間死亡数は約32,300人であり、この10年間で2倍以上と急速に増加しています。しかしながら膵臓病の診断と治療は最も困難なもので、その原因・病態の解明と、治療法の確立が重要な課題になっております。これについては、基礎研究、予防医学、治療技術ともに欧米に立ち遅れているのが現状です。
 すでに古くから米国では、膵嚢胞性線維症財団(Cystic Fibrosis Foundation)が膵研究の助成を行っており、現在は、Cystic Fibrosis Foundationに加えてThe National Pancreas Foundation、The Lustengarten Foundation for Pancreas Cancer Researchが研究助成や学術集会の助成を行っています。
 このような観点から医療現場に密着した、膵臓病及びその関連領域に関する基礎及び臨床研究を推進し、医療活動に資するため、本邦では初めてこの分野の研究助成等を行うことを目的に、本財団の設立を日本膵臓学会理事会の有志からなる設立発起人により計画したのです。

沿革

 膵臓は目立たない臓器ですが近年この病気の存在が注目されるようになってきております。膵臓の病気は急性膵炎、慢性膵炎、膵癌が主な対象になりますがいずれも、近年増加しており、多くは難治性で、中でも膵癌は代表的な難治性の癌として知られています。
 急性膵炎は重症になると生命が脅かされ、集中治療によっても死亡率27-30%とされ、慢性膵炎は長年にわたり腹痛を繰り返し、消化吸収障害を引き起こし、やがて糖尿病を併発するなど、予後の思わしくない病気です。 多くの病気の中でも膵臓病の診断と治療は最も困難なものの一つで、その病気の成り立ちや診断・治療についての研究がさらに重要であることが認識されてきています。
 以上のような背景から、日本膵臓学会理事会の有志数人が膵臓病学の振興と啓発を目的にした財団設立を企画し、有志が私財を提供、さらに関係業界に寄附を依頼し、平成5年6月28日に厚生省により認可、設立されました。
 平成7年2月23日には特定公益増進法人として認可され、その後平成24年4月1日より公益法人制度改革の法律に基づき、主務官庁の内閣府により公益財団法人 日本膵臓病研究財団として認定され、引き続き税法上の優遇措置を受けております。

(C) 2016 公益財団法人日本膵臓病研究財団